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東京海上J-REIT投信(通貨選択型) 円コース(毎月分配型)

概要

わが国の取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されているJ-REITを実質的な主要投資対象として、J-REIT市場全体の中長期的な動きを概ね捉える投資効果を追求します。毎月決算です。
当ファンドは、特化型運用を行います。

ファンドの特色

1. 「東京海上J-REIT投信(通貨選択型)」は、13本のファンド(「毎月分配型」と「年2回決算型」を有する、為替取引手法の異なる6つのコースおよび「マネープール・ファンド(年2回決算型)」)から構成されています。

各コースの一覧:クリックで拡大

2. 各コースは、わが国の取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されているJ-REITを実質的な主要投資対象として、J-REIT市場全体の中長期的な動きを概ね捉えるとともに、円コースを除き、外国投資信託で定められた通貨(豪ドル、ブラジルレアル、インドネシアルピア、米ドル、メキシコペソ)への投資効果を追求します。

※わが国の不動産投資信託の受益証券および不動産投資法人の投資証券をいいます 。

  • ・J-REITへの投資にあたっては、J-REIT市場における時価総額構成比を基本としつつ、流動性・信用力等を勘案して各銘柄に対する投資比率を適宜調整します。
  • ・円コースを除く各コースは、投資対象である外国投資信託において組入資産につき原則として各コースで定められた通貨での為替取引を行います。
  • ●当ファンドは特化型運用を行います。特化型ファンドとは、投資対象に一般社団法人投資信託協会の規則に定める支配的な銘柄が存在し、または存在することとなる可能性が高いファンドをいいます。
  • ●当ファンドの主要投資対象には寄与度(投資対象候補銘柄の時価総額に占める割合)が10%を超えるまたは超える可能性の高い支配的な銘柄が存在するため、特定の銘柄への投資が集中することがあり、当該支配的な銘柄に経営破綻や経営・財務状況の悪化等が生じた場合には、大きな損失が発生することがあります。

当ファンドの3つの収益源泉

各コースは、J-REITを実質的な主要投資対象とし、
信託財産の中長期的な成長と安定した収益の確保を目指して運用を行います。

また、円コースを除く各コースは、
各対象通貨(豪ドル、ブラジルレアル、インドネシアルピア、米ドル、メキシコペソ)への為替取引を行います。

J-REITに投資
  • ・J-REITの分配金は、日本株式の配当金や日本債券の利子と比較して、相対的に高い利回りが期待できます。※1
  • ・J-REITの値動きは、日本株式や日本債券とは異なるため、それら資産と組み合わせて投資することにより、分散投資効果が期待できます。※1

※1上記は過去の実績であり、将来の動向や運用成果等を示唆・保証するものではありません。

為替取引の活用

円コースを除く各コースは、円と各対象通貨※2の短期金利差も収益源の一つとなります。

  • ・短期金利が円よりも高い通貨のコースでは、為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)が期待できます。
  • ・短期金利が円よりも低い通貨のコースでは、為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)が生じます。
為替の変動

円コースを除く各コースは、円と各対象通貨※2間の為替変動も収益源の一つとなります。

  • ・対象通貨の対円レートが上昇した(円安)場合は、為替差益を得ることが期待できます。
  • ・対象通貨の対円レートが下落した(円高)場合は、為替差損が発生します。

※2「各対象通貨」は、「豪ドル」、「ブラジルレアル」、「インドネシアルピア」、「米ドル」、「メキシコペソ」を指します。

  • ・金利の低い通貨を売り予約し、金利の高い通貨を買い予約する為替取引を行う場合、その金利差相当の為替取引によるプレミアムが得られます。その逆の場合、金利差相当の為替取引によるコストがかかります。
  • ・実質的に円建資産に対し各コースの対象通貨での為替取引を行うことで、対象通貨と円の為替変動の影響を受けます。
  • ブラジルレアル、インドネシアルピアは、NDFにより為替取引を行ないます。NDFを活用した為替取引では、通常の為替予約取引と比べ、 為替市場、金利市場の影響により、NDFの取引価格から想定される金利(NDF想定金利)が、取引時点における当該通貨の短期金利水準から、 大きく乖離する場合があります。その場合、為替取引によるプレミアムの減少や為替取引によるコストの発生により、 ファンドのパフォーマンスに影響を与えることがあります。

3. 各コースは、ファンド・オブ・ファンズ方式で運用を行います。

  • ・各コースは、わが国の取引所に上場(これに準ずるものを含みます。)されているJ-REITを主要投資対象とする円建ての外国投資信託「Tokio Marine J-REIT Fund」と、円建ての国内籍の投資信託である「東京海上マネープールマザーファンド」を投資対象とするファンド・オブ・ファンズ方式で運用します。 また、「マネープール・ファンド(年2回決算型)」は「東京海上マネープールマザーファンド」を親投資信託(「マザーファンド」といいます。)とするファミリーファンド方式で運用します。
  • ・「マネープール・ファンド(年2回決算型)」は、円建ての短期公社債等を実質的な主要投資対象とし、安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行います。

<ファンドの仕組み>

ファンドの仕組み:クリックで拡大

  • ・各コースは、「Tokio Marine J-REIT Fund」の他に、「東京海上マネープールマザーファンド」にも投資します。
  • ・「マネープール・ファンド(年2回決算型)」の購入は、 各コースの年2回決算型からのスイッチングのみとします。

4. 「毎月分配型」の各ファンド間、「年2回決算型」の各ファンド間でスイッチングが可能です。

  • ・「毎月分配型」と「年2回決算型」の間でのスイッチングは行えません。

<イメージ図>

東京海上J-REIT投信(通貨選択型)/毎月分配型 東京海上J-REIT投信(通貨選択型)/年2回決算型
ファンドの仕組み:クリックで拡大

5. 各ファンドは、毎決算時に収益分配を行います。

毎月分配型

毎月25日(休業日の場合は翌営業日)を決算日とし、原則として、毎決算時に分配を行うことを目指します。 また、4月と10月の決算時に、上記分配相当額に委託会社が決定する額を付加して分配する場合があります。 収益分配金額は、委託会社が基準価額の水準、市況動向等を勘案して決定します。

(注)コースによっては、約款上「安定分配を継続的に行う」としていますが、これは、運用による収益が安定したものになることや 基準価額が安定的に推移することなどを示唆するものではありません。また、基準価額の水準、運用の状況などによっては 安定分配とならない場合があることにご留意ください。

<イメージ図>

毎月分配型イメージ図

年2回決算型

毎年4月および10月の各25日(休業日の場合は翌営業日)を決算日とし、収益分配金額は、委託会社が基準価額の水準、市況動向等を勘案して決定します。

<イメージ図>

年2回決算型イメージ図

  • ※分配対象額が少額の場合等には、分配を行わないことがあります。
  • ※上図はイメージ図であり、将来の分配金の支払いおよびその金額について、示唆・保証するものではありません。

【分配金に関する留意事項】

投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。 その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。 また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。 受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全額が、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。
ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

ファンドの関係法人

委託会社 東京海上アセットマネジメント株式会社  概要へ
受託会社 三井住友信託銀行株式会社
販売会社 販売会社一覧へ

投資信託ご購入の注意

  • ・当ページは、東京海上アセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)は販売会社までご請求ください。
  • ・当ページの内容は作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • ・当ページは信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当ページに掲載された図表等の内容は、将来の運用成果や市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
  • ・投資信託は、値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。
  • ・投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。
  • ・投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • ・投資信託は、預金および保険契約ではありません。また、預金保険や保険契約者保護機構の対象ではありません。
  • ・登録金融機関から購入した投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。
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