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東京海上・為替ヘッジ型グローバル株式スマート戦略ファンド(年1回決算型)

概要

主に外国の株式を主要投資対象として運用する「TMA高配当・低ボラティリティ外国株マザーファンド(為替ヘッジあり)」受益証券に投資を行い、信託財産の中長期的な成長をめざして運用を行います。

ファンドの特色

1. グローバル株式(除く日本)を主要投資対象とします。

  • ●主に外国の株式を主要投資対象として運用するマザーファンド受益証券に投資します。
  • ●MSCIコクサイ指数*1の構成銘柄を主要投資対象とし、流動性や信用リスク等を勘案して選定した銘柄に投資します。
  • *1:MSCIコクサイ指数とは、MSCI社が発表している日本を除く主要先進国の株式市場の動きを捉える代表的な株価指標です。

2. 「為替ヘッジ」と「スマート戦略」(ポートフォリオ全体の配当利回りを高める戦略*2と価格変動リスクを低く抑える戦略*3の組み合わせ)を活用することにより、基準価額変動リスクの抑制をめざします。

  • ●為替変動リスクの低減を図る「為替ヘッジ」と、ポートフォリオ全体の価格変動リスクを低く抑える「スマート戦略」を合わせて用いることにより、円ベースでの資産価値の変動を抑えます。
  • ・為替変動リスクは完全に排除できるものではありません。
  • ・「スマート戦略」とは、東京海上アセットマネジメント(委託会社)が考える独自の定義です。
  • *2:ポートフォリオ全体の予想配当利回りが、MSCIコクサイ指数の予想配当利回りを上回るよう銘柄を選択して組み入れを行います。
  • *3:個別銘柄の価格の値動き等から、ポートフォリオ全体の価格変動リスクが最も低く抑制されると期待される銘柄を選択して組み入れを行います。

3. 年1回決算を行います。

  • ●毎年2月23日(休業日の場合は翌営業日)を決算日として、分配方針に基づいて収益分配を行います。分配金額は、委託会社が基準価額の水準や市況動向等を勘案して決定します。
  • ※分配対象額が少額の場合等には、分配を行わないことがあります。
  • ※将来の分配金の支払いおよびその金額について、示唆・保証するものではありません。
    実際の分配金額は運用実績に応じて決定されます。

MSCIコクサイ指数の著作権、知的財産権その他一切の権利はMSCI社に帰属します。また、MSCI社は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。MSCI社の許諾なしにインデックスの一部または全部を複製、頒布、使用などすることは禁じられています。MSCI社は当ファンドと関係なく、当ファンドから生じるいかなる責任も負いません。

【収益分配金に関する留意事項】

投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。 また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全額が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

ファンドの関係法人

委託会社 東京海上アセットマネジメント株式会社  概要へ
受託会社 三菱UFJ信託銀行株式会社
販売会社 販売会社一覧へ

投資信託ご購入の注意

  • ・当ページは、東京海上アセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)は販売会社までご請求ください。
  • ・当ページの内容は作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • ・当ページは信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当ページに掲載された図表等の内容は、将来の運用成果や市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
  • ・投資信託は、値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。
  • ・投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。
  • ・投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • ・投資信託は、預金および保険契約ではありません。また、預金保険や保険契約者保護機構の対象ではありません。
  • ・登録金融機関から購入した投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。
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