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東京海上・日経225インデックスファンド

概要

日経平均株価(日経225)に連動する投資成果の達成を目標とし、主として同じ目標で運用を行う「東京海上・日経225インデックスマザーファンド」受益証券に投資します。

ファンドの特色

1.主に日経平均株価(日経225)に採用されている銘柄に投資します。

マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として日経平均株価(日経225)に採用されている銘柄に投資します。
当ファンドの運用は、「ファミリーファンド方式」で行います。したがって、実質的な運用は、マザーファンドで行うこととなります。

<ファンドの仕組み> ファミリーファンド方式イメージ図

※「ファミリーファンド方式」とは、受益者の投資資金をベビーファンドとしてまとめ、その資金を主としてマザーファンド(親投資信託)に投資することにより、実質的な運用をマザーファンドにて行う方式です。ベビーファンドがマザーファンドに投資するに際しての投資コストはかかりません。また、他のベビーファンドが、マザーファンドへ投資することがあります。

2.日経平均株価(日経225)に連動する投資成果の達成を目標とします。

  • ・日経平均株価(日経225)をベンチマークとします。
  • ・日経平均株価(日経225)に採用されている銘柄を主要投資対象とし、みなし額面*を考慮した等株数投資を行います。
  • ・流動性、機動性、コスト等の観点から、株価指数先物取引を行うことがあります。
日経平均株価(日経225)=
採用銘柄の株価合計
除数
※みなし額面が50円以外の銘柄は、50円額面に換算して日経平均株価(日経225)算出に用います。 ※採用銘柄の入れ替え、株式分割、株式併合および有償増資等が生じた場合、除数を修正します。 *株式の額面制度は2001年10月施行の商法改正で廃止となりましたが、廃止後も引き続き多くの銘柄は50円、500円、5万円等の旧額面水準をもとに株価形成されています。このため、旧来の額面制度を引き継いだ「みなし額面」を各採用銘柄に設定し、各採用銘柄の株価を旧50円額面に換算して、日経平均株価(日経225)の算出に用いています。
         <マザーファンドが対象とするインデックスについて>
日経平均株価(日経225)
  • ※「日経平均株価(日経225)」は、株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって、算出される著作物であり、株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価(日経225)」自体及び「日経平均株価(日経225)」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有します。
  • ※「日経」及び「日経平均株価(日経225)」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て株式会社日本経済新聞社に帰属します。
  • ※当ファンドは、東京海上アセットマネジメント株式会社の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用及び当ファンドの取引に関して、一切の責任を負いません。
  • ※株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価(日経225)」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。
  • ※株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価(日経225)」の構成銘柄、計算方法、その他「日経平均株価(日経225)」の内容を変える権利及び公表を停止する権利を有します。

【収益分配金に関する留意事項】

投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。 また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全額が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

ファンドの関係法人

委託会社 東京海上アセットマネジメント株式会社  概要へ
受託会社 三菱UFJ信託銀行株式会社
販売会社 販売会社一覧へ

投資信託ご購入の注意

  • ・当ページは、東京海上アセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)は販売会社までご請求ください。
  • ・当ページの内容は作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • ・当ページは信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当ページに掲載された図表等の内容は、将来の運用成果や市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
  • ・投資信託は、値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。
  • ・投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。
  • ・投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • ・投資信託は、預金および保険契約ではありません。また、預金保険や保険契約者保護機構の対象ではありません。
  • ・登録金融機関から購入した投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。
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