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東京海上・円資産インデックスバランスファンド(愛称:つみたて円奏会)

概要

主として、マザーファンド受益証券への投資を通じて、国内の複数の資産(債券、株式、REIT)に分散投資し、信託財産の着実な成長と安定した収益の確保をめざして運用を行います。

ファンドの特色

1. 主として、国内の債券や株式、不動産投資信託(REIT)を主要投資対象とするマザーファンド受益証券への投資を通じて、国内の複数の資産(債券、株式、REIT)に分散投資します。

2. 各指数に連動する投資成果をめざして運用を行う各マザーファンドに投資し、その投資比率は以下の資産配分比率を基本とします。

資産 マザーファンド 指数 基本配分比率
日本債券 TMA日本債券インデックスマザーファンド NOMURA-BPI(総合) 70%
日本株式 TMA日本株TOPIXマザーファンド TOPIX(東証株価指数)(配当込み) 15%
日本REIT 東京海上・東証REITマザーファンド 東証REIT指数(配当込み) 15%
  • 上記の資産配分比率を基本としますが、ファンド全体の価格変動リスクを年率3%程度に維持することを目的とし、株式およびREITの資産配分比率を次の計算方法により決定し、機械的に変更します。
  • 株式およびREITの資産配分比率の計算にあたっては、ファンド全体に対して債券の組入比率を70%に固定した上で、株式およびREITの指数を合成することにより算出された価格変動リスクが年率3%に近似する株式とREITの合計の資産配分比率を逆算して求め、原則として均等に配分します。
  • なお、株式とREITの合計の資産配分比率は30%~5%の範囲内とし、残りは短期金融資産を組入れます。
  • ※原則として月次でリバランスを実施します。

3つの円資産への配分比率

【ご参考】価格変動リスクについて
価格が上下に変動する振れ幅の程度のことであり、一般に標準偏差を使用します。 標準偏差とは、散らばり具合(ばらつき)を示す指標であり、ファンドのリターンの標準偏差が小さい程、リスクは小さいといえます。また、逆に、リターンの標準偏差が大きい程、リスクは大きいということになります。 年率3%の標準偏差とは、1年間のリターンが平均リターンから±3%の範囲内に約3分の2の確率で収まるということです。 したがって、リスクを3%程度に抑制して運用を行っていたとしても、ファンドの実際の運用成績は±3%を大きく超えて変動することがあります。

  • ・「NOMURA-BPI(野村ボンド・パフォーマンス・インデックス)(総合)」とは、野村證券が公表する日本の公募債券流通市場全体の動向を表す代表的な指標です。NOMURA-BPIは、野村證券の知的財産です。野村證券は、当ファンドの運用成績等に関し、一切責任ありません。
  • ・「TOPIX」は株式会社東京証券取引所((株)東京証券取引所)が発表している東証市場第一部全銘柄の動きを捉える株価指数です。TOPIXの指数値および商標は、(株)東京証券取引所の知的財産であり、TOPIXに関するすべての権利およびノウハウは(株)東京証券取引所が有します。(株)東京証券取引所は、 TOPIXの指数値の算出もしくは公表の方法の変更、公表の停止、TOPIXの商標の変更、使用の停止を行う場合があります。
  • ・「東証REIT指数」は(株)東京証券取引所に上場しているREIT全銘柄の動きを捉える指数です。東証REIT指数は(株)東京証券取引所の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用等同指数に関するすべての権利・ノウハウおよび東証REIT指数の商標または標章に関するすべての権利は(株)東京証券取引所が有しています。なお、当ファンドは、(株)東京証券取引所により提供、保証または販売されるものではなく、(株)東京証券取引所は当ファンドの発行または売買に起因するいかなる損害に対しても責任を有しません。

ファンドの仕組み

ファンドの仕組み

分配方針

  • 原則として、毎決算時に収益分配を行います。分配対象額は、経費控除後の、繰越分を含めた配当等収益および売買益(評価益を含みます。)等の全額とし、委託会社が基準価額の水準、市況動向等を勘案して収益分配金額を決定します。ただし、分配対象額が少額の場合等には、収益分配を行わないことがあります。
    将来の分配金の支払いおよびその金額について保証するものではありません。

【収益分配金に関する留意事項】

投資信託の分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。 なお、分配金の有無や金額は確定したものではありません。 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。 また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。受益者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全額が、実質的には元本の一部払い戻しに相当する場合があります。 ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。

ファンドの関係法人

委託会社 東京海上アセットマネジメント株式会社  概要へ
受託会社 三菱UFJ信託銀行株式会社
販売会社 販売会社一覧へ

投資信託ご購入の注意

  • ・当ページは、東京海上アセットマネジメントが作成した販売用資料であり、金融商品取引法に基づく開示資料ではありません。お申込みに当たっては必ず投資信託説明書(交付目論見書)をご覧の上、ご自身でご判断ください。投資信託説明書(交付目論見書)は販売会社までご請求ください。
  • ・当ページの内容は作成日時点のものであり、将来予告なく変更されることがあります。
  • ・当ページは信頼できると考えられる情報に基づき作成しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。当ページに掲載された図表等の内容は、将来の運用成果や市場環境の変動等を示唆・保証するものではありません。
  • ・投資信託は、値動きのある証券等(外貨建資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。
  • ・投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。
  • ・投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。
  • ・投資信託は、預金および保険契約ではありません。また、預金保険や保険契約者保護機構の対象ではありません。
  • ・登録金融機関から購入した投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。
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